東京オリンピックでは、日本各地の自治体が「ホストタウン」として、世界中の選手たちを受け入れ、宿泊や食事、送迎などの温かい対応をしたことは広く知られている。
この「ホストタウン式」が2025年の大阪・関西万博でも採用されることになり、５月１日時点で日本の３９自治体が、世界の参加国と交流を深めることがわかった。内閣官房が明らかにした。
▽内官官房発表 第一弾（24年4月5日）
▽内閣官房発表 第二弾（24年5月1日）
また中央アジアではウズベキスタンが、万博版ホストタウン（万博国際交流プログラム）に参加していて、パートナーは奈良県になっている。
ユーラシア大陸の東西を結んだ古代シルクロードは、西がローマ、東が奈良の正倉院までたどり着くとも言われ、実際、正倉院には交易の歴史を伝える品々が残っている。
そのゆかりに加えて、ウズベキスタンの観光都市・サマルカンドと奈良県が友好提携を結んでいるほか、奈良市は姉妹都市となっているなど、人的交流はますます拡大している。
また中央アジアとの交流をめぐっては今年、岸田総理と各国首脳が集まる「中央アジア＋日本」対話の開催も計画されている。
今回の万博版ホストタウンなどの奈良県・奈良市の取り組みを通じて、そうした国際交流の広がりに期待が寄せられている。
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